一刻も早く「負の連鎖」を抑制
「2ちゃんねる」や「ブログ」など、個人のインターネットユーザーが情報発信力を持つようになりました。その反面、何気なく書いたインターネット上の記事が、会社や個人を誹謗中傷するような内容になり、知らないあいだにネガティブな評判に繋がるケースも出てきています。しかも「facebook」や「twitte」などのソーシャルメディアの普及により、情報が拡散するスピードは以前とは比べものにならないほど早くなっていて、早急に対策を打たなければ取り返しのつかない事態となることも多々あります。
ケース・スタディー１
類似した会社名や製品名
「株式会社ABC」はオリジナルブランドの商品販売で高い評価を得ています。一方、業種も業界も違う別会社「ABC株式会社」がマルチ商法を行っていたとします。そこでネットユーザーが社名を「ABC」として検索した場合、「株式会社ABC」と「ABC株式会社」のどちらかに関連する記事、たとえば「ABC マルチ商法」などと表示されてしまい、マルチ商法とは関係のない「株式会社ABC」は、いわれのない風評被害を受けてしまうことになります。このように自社には全く問題がない場合でも、WEB上ではネガティブな評判になってしまうケースがあります。
ケース・スタディー２
退職した元社員の書き込み
長引く不況で売上が伸びないことが、過酷な労働条件や残業代のカットの要因になっていることも少なくありません。このような環境に不満を持って退職した社員が、ネット上に不平不満をぶちまけているケースもあります。会社名で検索してみると、「会社名+ブラック」あるいは「会社名+離職率」のような書き込みが出てくるという例です。ある日、取引先や株主から「お宅の会社、過酷そうだけど、どんな労働条件になってるの？」と話があり、その原因がネット上への書き込みにあったということも少なくありません。
ケース・スタディー３
過去のスキャンダルがいつまでも残っている
過去の役員のスキャンダル、女性問題などがマスコミに取り沙汰され、現在は収束しているにもかかわらず、社名や役員名で検索すると「役員名+スキャンダル」などの記事が一覧で並び、未だに当時のスキャンダルのイメージが払拭されない、というケースもあります。
WEBリスク危機管理
このようなケースのほかにも、実際、さまざまな被害が報告されています。これらの記事は放置していても消えることはないどころか、放置することにより「取引停止」「ブランドイメージ悪化」「採用人事・内定辞退」など、思いのほか大きな影響が出ることが考えられます。
なお、誹謗中傷・風評被害対策は、効果が出るまでに、ある程度の時間が必要です。今日言って明日消すことはできません。早めの対策をお勧めいたします。
お問い合わせはお気軽に。秘密厳守いたします。
入力補助・関連検索
入力補助 サジェスト機能とは
検索窓にキーワードを入力すると自動的に関連するキーワードが表示され、検索する側にとっては、とても便利な機能です。またユーザーに気付きをあたえ、知りたいという願望を自然と引き出すことができます。
関連検索とは
関連検索機能とは検索した画面の検索窓の下や、キーワード広告の下に、関連するキーワードがリストになってずらりと並ぶ機能です。この機能も便利で、調べたい情報にたどりつきやすい機能です。
入力補助・関連検索 ネガティブ対策
これらの機能は、検索するインターネットユーザーにとっては、とても便利な機能です。しかし、社名や個人名で検索すると、ネガティブなキーワードが並んでしまうことがあります。人間は好奇心の強い生き物ですから、ネガティブなキーワードにも反応してしまい、「何があったのだろう」と、ついクリックしてしまいます。
出来ればこの便利な機能から、自社の悪評に限っては削除してほしい、と思うケースもあります。しかし、検索エンジン側が積極的にこの情報を削除してくれることはありませんので、いつまでも検索結果に表示されてしまいます。
こちらのケースも、放置していては消えることはありませんので、やはり積極的な対策をお勧めいたします。
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